イベントやキャンプ場から、災害時の避難所まで 仮設トイレ

神戸でトイレ混乱がはじまった③

トイレ問題の発生!トイレ報道がはじまった

被災者が学校等避難所に入って間もなく真っ先に体育館に入り校舎に入った。いずれもトイレルームが汚物で異様になり、そのうち構内のグラウンドや側溝も「トイレ」になった。

避難所取材中の報道記者らも避難所での様子がおかしいとトイレの異常さに気づきはじめた。自分たちも汚物で埋ったトイレ設置数の不足排泄処理の異様さをめぐって検証しはじめ、やがて騒然となった。

地震から2日後の1月18日(水)。新聞は、飲料水の不足や毛布・衣服類の不足の深刻化につづいて、「トイレが足りない」とか「トイレ事情も深刻」と書きはじめた。

「神戸市東灘区・甲南小学校体育館には約200人の住民が不安な夜を明かした。停電で暗闇だった体育館に夜中になって電灯がともり、ほっとしたような歓声が上がったが、かなり強い余震が頻発し、その都度、悲鳴が上がった。・・・・・・数か所あるトイレも汚物が詰まり使えない状態だ」と書き、近くの主婦の話として「トイレに行けないので、何も食べないようにしている。」(平成7年1月18日付け朝日新聞夕刊)。そして、「マンションなどでは、水洗トイレが使用できなくなり、避難所生活を強いられるなど二次的災害の心配も出てきた」と報じていた(平成7年1月19日付け夕刊フジ)。トイレの三文字が注目されはじめた。

一方行政の動きはどうか。

「仮設トイレの不足も深刻だ。厚生省は、東京都、横浜市、名古屋市、大阪市に対し、ゴミ収集車、バキュームカー、仮設トイレ、ゴミ袋などを送るための準備を要請した」と行政が動き出したことを小さく報じていた(平成7年1月19日付け朝日新聞朝刊)。

また、震災2日目、3日目の様子を取材して報じた記事はどうか。

「神戸市環境局は18日から仮設トイレの設置を開始。市内には19日現在、230基のトイレが置かれた。業務課長は『使用後、バケツで水を流すなどして使ってくれている。しかし、悪臭がしたり、衛生面で懸念されることがあるので、さらに仮設トイレを造設したい』と話した。しかし、避難場所となっている学校などに仮設トイレの設置が遅れていることから不満も出ており・・・・・・『大きな学校ほど人が多く、トイレについても大変困っている。一基でもいいから早く置いてほしい』と切実に訴えた」(平成7年1月20日付け日本経済新聞朝刊)。

「飲むものは足りているのですが、水が足りないのに紙を流すため、水洗トイレが詰まって使えなくなってしまった」「水洗トイレを使うため、プールの水を自主的に汲む習慣も人々の間に生まれた」(平成7年1月20日付け朝日新聞朝刊)。

一方、病院の院長の警告も報道された。「市内の仮設トイレはすぐ満杯になって使えなくなっている。トイレとバキュームカーを急いで増やし、衛星状態をきちんと保たないと、赤痢などの伝染病の蔓延につながりかねない」(平成7年1月22日付け朝日新聞夕刊)。

このように、報道は、震災2日目から、断水による消火不能や飲み水不足につづいてトイレ用水の不足、さらには避難所トイレの深刻さ、仮設トイレの不足などを報道しはじめ、トイレ事情の深刻さが一段と増していく様子を報道するようになった。震災9日目には、「トイレを流す水をくれ!便器は山盛り」との大見出しで報じたものもある。やや長くなるが、今後のトイレ対策の参考になる記事なので紹介する。

「(神戸市灘区のある民生委員の言葉)『同情するならトイレを流す水をくれですな』・・・・・・

『どこも便器は山盛り。隣の人に聞いたんですけど、まず大便をするでしょう。そしたら尻を拭いた紙をのせ、棒で奥へ押し込む。その後、バケツ半分の水を流せば何とか流れるって。まあ、いつまでそれで使えるのか、先が詰まったら終わりですけど』・・・・・・(本山南小学校の)学校のトイレも悲惨な状態だった。一人の教師が、『自分が使うトイレをきれいにしませんか』と訴えたのをきっかけに、有志が掃除。プールからバケツリレーで水を運んだ。その後は、トイレ内に並べられたバケツを使い、各自が水を流すようになる。紙を流すと詰まるため、使用後に捨てるゴミ袋も備えつけられている」(平成7年1月25日付け夕刊フジ)。

ところで、「仮設トイレが足りない!」との小見出しで行政の対応と不足状態をきちんと報じた記事もあった。

「-前略-厚生労働省が24日午前6時30分現在で設置状況をまとめたところ、設置が必要と見込まれる場所のうち、設置済みは約45%の2488ヵ所にとどまっていることがわかった。同省によると、必要な仮設トイレの数は神戸市3263ヵ所をはじめ、西宮、芦屋市などで計5463ヵ所。ところが、既に設置されている数は神戸市が必要数の31%(1033ヵ所)で半数以下のところが多い。仮設トイレについては、厚生省の協力要請などに応じ、東京都、横浜、川崎市など自治体や関係団体で9200基を確保済み。しかし、大量に被災地に運び込んでも、組み立てる人でが足りないため、現地への調達が遅れているという。営業を再開した料理店などでも仮設トイレが必要になってきており、同省と兵庫県は設置を急いでいる」(平成7年1月24日付け読売新聞夕刊)と詳細な情報を記事にしていた。

し尿処理に対応しようとする動きも本格化していた。

「一方、バキューム車についても、神戸市や兵庫県内外の市町村などから、計336台の応援を取り付けているか、現在活動しているのは225台。このため、地元自治体からの要望に応じて、待機中の車にも支援を求め、必要台数を確保したい考えだ」と報じていた。

山下亨著 阪神・淡路大震災と新潟県中越大震災の教訓 「トイレが大変!」災害時にトイレ権をどう保障するかより引用

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